コロナウイルスの基本

①赤丸のとげとげ部分がウイルスのスパイクタンパク質
②ACE2（エースツー）受容体とは、特に人体の細胞表面に存在し、冠状動脈や肺などの臓器で重要な役割を果たしています。ACE2受容体は、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の細胞侵入においてとてもくっつき易さがあるため、この受容体の助けを得て人間の細胞にウイルスが感染する。

投資家利益優先、人命後回しの実態

２０２０年の初頭から、中国武漢において新型コロナウイルス問題が発生した。このウイルスが未知のウイルスであり、人にどのような影響を与えるのか不明だと言うことで、メディアもこぞって不安を煽る報道を連日行ってきた。そして、２０２１年には、わずか１年でワクチンが開発されたと言うことで、先進国において先行接種が始まった。
その結果どうなったのかをできるだけ時系列で評価してみたい。

欧州議会・国際コロナサミット2023年5月3日デイビッド・マーティン博士の講演から

Children’ｓHealthDefense　子供たちをまもる団体　ロバートケネディー

https://live.childrenshealthdefense.org/chd-tv/　

1965年　
コロナウイルスは、研究者の中で、この病原体が複製可能で、改変して使用できるウイルスの型（モデル）として開発され、最初は風邪というものに分類された。これが1965年だったと言うことです
1966年
　この最初のCoVコロナウイルスモデルが、人によってアメリカとイギリスの間においてつまり、大西洋横断して生物学実験として使用されたそうです。
1967年
　実験者は、コロナウイルスを人に投与する初めての人体実験を開始。（この実験で、病原体を移動させ、人に感染させることができることが実験で分かったというのです。生物兵器ができた最初かもしれませんね。）
1970年
　風邪ウイルスはキメラウイルスに変化した。
1975、1976年、1977年
　コロナウイルスを豚、犬に投与して、そのウイルスを改変の実験を始めた。
1990年
　犬のブリーダーと養豚の一次産業にとって問題を起こした。その問題とは、コロナウイルスが胃腸に問題を引き起こすことを発見。そして、これがファイザー社が申請した最初のスパイクタンパク質ワクチンの特許の基本となった。
　1990年には、このコロナウイルスのワクチンが出来上がっていたということ。そして、特許が申請され、承認されているのです。
　それなのに、アメリカは、「米国政府（軍）によるコロナワクチンの高速開発作戦」と言っていた。（完全なでたらめだったってことだね。アメリカ政府は、意図してかどうかわからないけれど、完全に嘘を言っていることだけはわかりますね。）
　そして、そのファイザーが開発したワクチンは、効きませんでした。それは、コロナウイルスは大変変異しやすい病原体モデルだったからです。
　1990年から2018年までのコロナウイルスのワクチンに関する論文はすべて、コロナウイルスは急速に改変および変異するため、ワクチンが効果を発揮することはできないと結論付けている。その趣旨の論文は数百件ではなく数千件も存在している。それも、製薬会社がスポンサーでない論文が。キメラウイルスもコロナウイルスも、ワクチンが聞かないことを証明している。（つまり、ワクチンは意味がないと言うことになるのでしょうね。この2018年時までは、ワクチンが、コロナウイルスには効かないとわかっていたのです。それが、科学であり、常識となっていたといえますね。）
　2002年
　ノースカロライナ大学チャペルヒル校がコロナウイルスの感染性複製欠陥（兵器という意味であり、個人を標的とし、他の人に巻き添え被害を及ぼさないという意味）クローンの特許を取得。この技術取得には、米国国立アレルギー・感染症研究所NIAIDのアンソニー・ファウチ氏が資金提供した研究であった。そして、その特許のウイルスは、不思議なことにSARS1.0の1年前に行われていた。つまり、中国武漢で発生したSARS1.0はのウイルスは、間違いなくアメリカ国立アレルギー・感染症研究所で作成されたものだ。SARSは自然に発生するものではなく人間が開発したのもです。自然に起こるものは風邪、つまりインフルエンザ疾患、胃腸炎であり、それが、自然発生したコロナウイルスです。
　つまり、SARSは、人間が実際に人間を攻撃するために生命システムモデルを兵器として開発した研究です。
2003年
　米国疾病予防管理センターCDCは、人間から分離されたコロナウイルスの特許を申請したのです。つまりは、生物・科学兵器に関する条約や米国内の法律に再び違反しました。
　米国は人間を守るための条約は批准しないのです。アメリカはそのような条約を明確に避けています。米国は、人権を主張しながら、国際社会の一員としては、人間を否定してきた実績を持っています。
　はっきりと申し上げますが、米国疾病予防管理センターCDCが、2003年4月に人から分離されたSARSコロナウイルスに関する特許を申請した時、CDCは、中国から配列をダウンロードし、米国で特許を申請しました。これは、条約に完全に違反しており、犯罪です。
　米国特許庁はその特許出願を二度も却下しました。特許審査官の判断を変えるために、CDCが特許庁に賄賂を渡すと決定したのです。
2005年
　この特定の病原体は、バイオテロおよび生物兵器プラットフォーム技術としてラベル付けされました。そして2005年以降は、生物兵器実現エージェンシーとされていました。
2007年
　米国の特許庁は、SARSコロナウイルスに関する特許を発行した。
2014年
　ノースカロライナ大学チャペルヒル校はNIAIDから書簡を受け取りました。その内容は、機能獲得研究モラトリアム（機能獲得実験）で、生体内でのコロナウイルスの機能獲得研究は対象外になると言うことだったのです。つまり、ノースカロライナ大学チャペルヒル校の生物兵器実験施設が機能獲得一時停止の免除を受けました。
2016年
　そのおかげで、2016年には、SARSコロナウイルスが人類に出現する準備が整っているという学術論文を発表することができたのです。そのウイルスの名前が「WIV1」です。Wuhan Institute of Virology virus,One つまり、武漢ウイルス研究所のウイルス１と言うことです。
米国科学アカデミー紀要PNAS掲載の論文によると、2016年に人るへの出現の準備が整った。
2017年から2018年に至るまでに、次のフレーズは、（ウイルス／ワクチン開発の）コミュニティ内でよく使われるフレーズになりました。次の言葉です。「呼吸器系病原体の偶発的または意図的に流出させる可能性がある」
2019年4月
　モデルナ社は４件の特許が出願され、そして、上記の文言「呼吸器病原体の偶発的または意図的な流出」が含まれていました。それは、存在しない病原体へのワクチンをつくることを正当化する理由だったのです
2019年9月
　呼吸器病原体が偶発的または意図的に放出される可能性があることが世界に知らされました。それは、2020年9月までにユニバーサル・ワクチン・テンプレートが世界中で受け入れられるようにするためです。これがその証拠の映像です。
「目的は、世界にユニバーサル・ワクチン・テンプレートを受け入れさせることであり、そこに到達するためにコロナウイルスを使用する」と書かれています。

　最後のスライドです。このように書かれています。
　「感染の危機が現実のものとなり、緊急事態の閾値（いきち：境界線的な科学用語）に達するまでは、ほとんど無視されることが多い。危険を乗り越えて資金基盤を維持するためには、医療対策の必要性に対する国民の理解を深める必要がある。汎インフルエンザワクチンや汎コロナウイルスワクチンなど。主要な推進力は、メディアであり、過剰に煽ることで経済性も伴うものとなります。この煽り宣伝をうまく利用して、本当の問題に迫っていく必要があります。工程の最後に利益が見込めれば、投資家は応じるでしょう。」
　公衆衛生のように聞こえますか？人類の最善のように聞こえますか？いいえ、紳士淑女の皆様、これは計画的な国内テロでした。2015年の米国科学アカデミー紀要PNASで堂々と発表されていました。
　これは人類に対して行われた生物化学戦争行為です。そして、これが金融強盗であり、金融詐欺であることを書面で認めています。「工程の最後に利益が見込めれば、投資家は応じるでしょう。」

　最後に５つの非常に簡潔な推奨事項を述べて終わりたいと思います。
　自然は乗っ取られました。
　この全物語は、1965年に私たちが自然モデルを乗っ取り、操作を開始することに決めたときにはじまりました。
　科学が乗っ取られました。
　CDC、FDA、NIHそして、世界中の同等の組織の特許保護の下で許可された質問しかできなくなった時とは、そういうことです。私たちには独立した科学がありませんでした。私たちは科学を乗っ取られたのです。そして、残念なことに、私たちが支持するすべての規範への違反を監視する道徳はありませんでした。コロナウイルスに関してこれまでに、資金的に利害関係のない独立した審査委員会は存在しませんでした。1965年依頼、一度もありませんでした。コロナウイルスをめぐっては、独立した審査委員会が一度も開かれたことがありません。つまり、医療対策のために道徳が停止されたのです。そして、最終的に人道は失われました。わたしたちはそれが起こることを決めたからです。今日の私たちの仕事は、機能獲得研究を止めさせることです。それに尽きます。自然を兵器化することを止めさせることです。
　そして、最も重要なことは、企業が私利私欲のために科学を後援することを止めさせることです。自分たちが引き起こしたあらゆる傷害や死に対して１００％の製造物責任を負うのでなければ。

パンデミック条約とグローバリズム支配の転換 [2024年5月24日]

パネリスト：
　井上正康（大阪市立大学名誉教授）
　池田としえ（東京都日野市議会議員）
　林千勝（近現代史研究家・ノンフィクション作家）
　原口一博（衆議院議員）
　村上康文（東京理科大学名誉教授）
　柳澤厚生（WCHJapan 代表）
司会：水島総
約３時間半の動画が公開されています。

国会での討論

予防接種は、常に幾人かの健康被害や死亡例が発生しています。
その危険性をも知った上で接種の判断をすることが大切です。

【判明】アレのあとに死亡し、健康被害救済制度に申請済の件数が判明！

今こそ！三千年の底力【藤江3rdチャンネル】より掲載

れいわ新選組の大島議員の質問は、ワクチン被害者を救済する答弁を引き出した。
厚労省大臣官房審議官大坪さんと山本さんの答弁
「（予防接種）被害救済制度についてお答えします。ワクチンの予防接種による健康救済制度でありますけれど、死亡のみならず、その他の健康被害につきまして、予防接種法に基づいて対応しております。接種に係る過失の有無を問わず、予防接種と健康被害との因果関係、これを一定程度確認された方について救済をしているものでありますが、この認定に際しましては、厳密な医学的な因果関係を必要とせず、予防接種によって起こることが否定できないという程度において、迅速に幅広く救済するという目的から、行われているものであります。先ほどらい政府参考人からありました、副反応報告、こちらの方は、薬剤としての副反応というものを、医療機関ですとか、製薬企業から集めているということでありまして、その制度のあらまし目的が、異なることから、必ずしも数字が一致するというものではないと考えているものであります。」「ご本人が市町村に対して申請したうえで、審査会に進達されていく生徒になっているので、ご本人等（から）の申請を受けて、それを契機に審査が進んでいくという制度になっている。一方副反応の方は、医療機関ですとか、製薬企業からですとかから、情報を集めているということです。」「この制度の周知広報に努めております・・・。現在申達を受理している中で、死亡一時金またそうさいいりょうに係るものに付きましては、６８４件です。」山本審議官「新型コロナワクチン接種後の副反応が疑われる症状に付きましては、常に情報を収集し審議会等々におきまして評価が行われているところでございましてこの枠組みに付きましては、感染症法における位置づけによっても変わらないものと考えております。厚生労働省といたしましては、引き続き副反応に関する十分な情報や、国内外の副反応事例の収集に努めますとともに、ワクチン接種と副反応疑い事象に関する個別の因果関係の評価や集団としての傾向や評価等を速やかに行ってまいりたいと考えております。」

厚生労働省のHP
予防接種健康被害救済制度について
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/vaccine_kenkouhigaikyuusai.html

予防接種健康被害救済制度

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